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阪神淡路大震災の教訓から生まれたPro-7

阪神淡路大震災は、1995年1月17日（火）午前5時46分、マグニチュード7.3、震源の深さ16kmで起こり、被害は、死者6434人、住宅の全半壊46万世帯におよぶものでした。先進国日本で起こったこの大惨事が世界中を震撼させました。その後も地震列島日本では、鳥取西部地震、芸予地震、東北・北海道地震が相次いで起こり、貴重な財産や尊い人命が失われている状況には変わりがありません。

これを受け、政府は建築基準法の改正を行い、平成12年10月に免震建築物関係告示を公布。2013年5月政府の地震調査委員会は、駿河湾から九州沖まで延びる南海トラフで起きる恐れがある大地震の発生確率を公表した。

トラフ沿いのどこかでマグニチュード（Ｍ）8～9の地震が起きる確率は50年以内に90％程度以上、10年以内なら20％程度などで「切迫性が高い」とした。

地震対策には、(1)ビルや家屋の建築物そのものの耐震構造対策と、(2)室内での家具や備品などの転倒防止や激動防止対策が必要です。直下型の地震が起これば、建築物の倒壊前に家具や電気製品の下敷きとなり、身動きができなくなる、いわゆる圧死が大きな問題として取り上げられています。

プロセブン耐震マットは、震度７クラスの地震でも、人命だけではなく、コンピュータシステム、家具、美術品、電化製品など、多くの分野で耐震対策に有効なことが証明されています。高層ビルや高層マンションが林立する現代、住居や職域での地震に対する安全対策は急務であり、すでに管理者の責任問題としてクローズアップされてきました。

また、プロセブン耐震マットは、液体と固体の性質を併せ持つ中間物質ゲルから耐震目的に開発された画期的な超粘着固定マットですが、当初の予想を超えた多くの利用方法のあることがわかって参りました。その用途は、工場などの生産ラインにおける機器の防振・騒音低減目的にも利用されています。

超粘着力、超衝撃吸収力、引っ張り強度、難燃性、耐候性、絶縁性など、今までの素材に無かった新しい物性が、夢の新素材としての魅力を高めています。全財産を投じて生まれたプロセブン耐震マットですが、さらに改良を重ねて参ります。基幹素材としての地位をみなさま方とともに獲得し、あまねく世界の安全に貢献できることを念じて止みません。

創業者 会長　小玉誠三

会社概要

会社の商号	プロセブン株式会社 Proseven Co.,Ltd.
代表者	代表取締役社長　　小玉誠志
資本金	6,738万円
事業内容	防震・耐震素材の開発・製造及び販売
本    社	〒542-0081 大阪市中央区南船場1丁目3番5号　2F TEL：06-6261-3800　FAX:06-6261-3801 ＜地図・アクセスはこちら＞
営業部     大阪営業課	〒542-0081 大阪市中央区南船場1丁目3番5号　2F TEL：06-6261-3800　FAX:06-6261-3801 ＜地図・アクセスはこちら＞
営業部     東京営業課	〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町2-4-8 井門茅場町ビル601 TEL：03-6459-0400　FAX：03-6459-0401 ＜地図・アクセスはこちら＞
大村テクノロジーセンター	〒856-0022 長崎県大村市雄ヶ原町147番地39 TEL：0957-46-3801　FAX：0957-46-3802 ＜地図・アクセスはこちら＞
ながさきポリウレタン技術研究所 （古川睦久Lab）	〒856-0022 長崎県大村市雄ヶ原町147番地39 TEL：0957-46-3801　FAX：0957-46-3802 ＜地図・アクセスはこちら＞
加入団体	公益社団法人　関西経済連合会 国立研究開発法人　産業技術総合研究所 国立研究開発法人　防災科学技術研究所

登録商標

「Proseven」はプロセブン株式会社の国際商標登録です。
は、プロセブン株式会社の日本及び中華人民共和国及び台湾における登録商標です。
「Pro-7」はプロセブン株式会社の日本及び中華人民共和国における登録商標です。
、「Pro-7／プロセブン」、「プロセブン」、「地震に自信」、「キャッチジェル」、
「プロセブンマット」、「バイオマスマット」、「プロセブンバイオマスマット」、
「プロセブンL型ストッパー」は、プロセブン株式会社の登録商標です。